感染症内科医は、他の診療科にはない専門性と責任を担いながら日々の診療に従事しています。
特にCOVID-19の流行以降、その存在は社会的にも注目されるようになった一方で、業務量や心理的負担が急増したことで、「もう辞めたい」と感じる医師が増えているのも事実です。
患者の命を預かる現場に立ち続ける中で、自分自身の健康や人生設計を考え直したくなるのは当然のことです。
本記事では、「感染症内科医を辞めたい」と感じている医師に向けて、その理由や背景、辞めた後のキャリア、注意点などを包括的に整理し、一人ひとりが納得して次のステップへ進めるよう支援することを目的としています。
感染症内科医を辞めたいと感じる理由
感染症内科医は高度な専門性と倫理観を求められる職種でありながら、精神的・肉体的な負担が大きいという特徴があります。
感染症の拡大時には対応業務が急増し、病院内外の調整や患者・家族への説明、メディア対応など、臨床以外の業務も課されます。
特にコロナ禍以降は、その重圧と責任の大きさに加え、社会からの非難や誤解も重なり、多くの感染症内科医が疲弊しています。
加えて、病院内での評価やポジションが不明確になりがちで、他の診療科に比べて報酬面でも不満が溜まりやすい環境にあるのが現実です。
本章では、感染症内科医が辞めたくなる具体的な背景を掘り下げていきます。
コロナ禍以降の業務負荷と社会的プレッシャー
新型コロナウイルス感染症の世界的な流行以降、感染症内科医の業務量は爆発的に増加しました。
医療機関内でのクラスター発生時の対応や感染経路の追跡、院内感染対策の指導など、緊急かつ高度な判断が求められる場面が増えました。
また、病院の広報対応やメディア対応も担うことになり、専門知識とは別のスキルも強いられます。
社会からの感謝の声がある一方で、一部では誹謗中傷や批判にさらされる場面もあり、精神的な消耗が激しくなっています。
医療現場における評価と立場の問題
感染症内科は内科系の中でも「目立ちにくい」診療科とされ、実際の貢献が正当に評価されにくいという課題があります。
院内の意思決定に関わりづらく、外科や循環器内科など他科とのパワーバランスにおいて不利な立場に立たされることもあります。
頑張っても報酬や昇進に結びつきにくい構造が続くと、やる気の低下や離職意向につながりやすくなります。
病院内の政治構造との摩擦
感染症内科は「助言はしても最終決定はしない」ポジションに置かれがちで、院内政治の中心にはなりにくいのが実情です。
医局制度や先輩後輩の関係、年功序列といった慣習により、自身の意見が反映されにくいことがストレスになることもあります。
その結果、現場では実質的な責任を負いつつも裁量は少なく、板挟みになる場面も多々あります。
専門知識の更新と業務量のバランス
感染症内科医は常に新しいウイルスや耐性菌に対する知識のアップデートを求められます。
そのため、勤務時間外にも文献を読んだり学会に出席したりと、自己研鑽の負担が大きいのが特徴です。
しかし、現場でその知識を活用する機会が限られている場合、「学んでも報われない」という感覚に陥ることがあります。
このギャップがモチベーションの低下を招き、辞職を考える一因となり得ます。
感染症内科医の構造的な問題
感染症内科医が感じる働きづらさには、個人の努力では解決できない構造的な要因も多く含まれています。
専門性が高い一方で、診療報酬制度や人材配置の課題によって、業務内容と報酬・評価のバランスが取れていません。
また、限られた人材が地域に偏って配置されることで、1人あたりの業務負荷が過剰になりやすい構造も問題です。
制度的な待遇の限界
感染症に関する診療は、医療報酬制度上での評価が低いことが多く、時間をかけた取り組みが収入に結びつきにくいです。
この構造は若手医師のモチベーション低下を招き、将来的な人材不足にもつながります。
また、昇進や管理職への道が不透明なことも、将来に希望を見出しにくくなる原因です。
感染症内科の属人化と人材の偏在
感染症内科医は都市部の大病院に集中する傾向があり、地方では1人の医師が多くの役割を担うことになります。
この「属人化」は長時間労働や過重責任につながりやすく、個人の限界を超えるケースもあります。
地域の感染対策を支えるにはチーム体制が必要ですが、それが整っていない施設も少なくありません。
ICT（感染対策チーム）の不在が重圧に
院内感染対策チーム（ICT）が不在または機能していない施設では、感染症内科医に責任が集中します。
感染症専門医1人が医療機関全体の感染対策を担う状況は非現実的であり、燃え尽き症候群の原因にもなります。
制度的な支援とチームによる分業がなければ、離職のリスクは高まる一方です。
感染症内科医を辞めた後のキャリア選択肢
感染症内科医を辞めた後も、その専門性を活かした新たなキャリアは数多く存在します。
転科や異動だけでなく、行政職や製薬会社など医療の周辺分野でも需要があります。
重要なのは、自分の価値観やライフスタイルに合った道を選ぶことです。
医療機関内での異動・再配置
感染症内科の知識は総合内科や呼吸器内科、救急医療などの分野でも活かすことができます。
診療科の枠にこだわらず、チーム医療や教育を重視する科への転科を検討する人も少なくありません。
診療スタイルや勤務時間を変えることで、精神的な負担を軽減することも可能です。
行政・公衆衛生分野への転職
感染症対策の専門知識を活かし、保健所や厚生労働省などで働く道もあります。
地域保健、健康危機管理、疫学調査など多様な職務に関わることができます。
臨床からは離れるものの、社会的な貢献度が高く、やりがいを感じる人も多い分野です。
疫学・予防医療領域での貢献
大学院で公衆衛生学や疫学を学び直し、研究職に転じる人もいます。
感染症の流行メカニズムや対策手法を明らかにする業務は、間接的に多くの命を守る活動です。
長期的視野で社会に貢献したい人に適しています。
製薬・医療関連企業への転職
感染症領域での知識と経験を活かし、製薬会社でのMSL（メディカル・サイエンス・リエゾン）や臨床開発、安全性情報などの職種に就く人も増えています。
これらの職種では勤務時間が安定しており、ワークライフバランスが改善する傾向にあります。
また、専門性の高さが評価されやすく、収入面でも満足度が高いケースが多いです。
企業内医師（産業医）の道も
産業医として企業で働く場合、感染対策だけでなく従業員の健康管理や職場環境の改善に携わることができます。
企業の福利厚生制度も整っており、安定した勤務が期待できます。
感染症対応の知識は、パンデミック対応やBCP策定において重要なアセットとなります。
辞めたいと感じたときの具体的な対処法
「辞めたい」という気持ちは突発的に訪れることがありますが、行動に移す前に冷静に状況を整理することが大切です。
メンタルの状態を確認し、信頼できる人に相談することで、感情に流されない判断が可能になります。
ここでは職場内での対応と外部支援の活用について紹介します。
職場で改善を試みる方法
まずは直属の上司や感染対策チームと話し合い、業務量や担当業務の見直しを依頼するのが第一歩です。
勤務形態を常勤から非常勤へ変更する、夜勤を減らす、教育担当業務へのシフトなども選択肢となります。
完全に辞める前に、負担軽減の手段を探ることが結果的に最良の選択になることもあります。
外部支援の活用法
医師専門のキャリアカウンセラーやメンタルコーチに相談することで、自分の価値観や強みを再確認できます。
転職サイトでは感染症内科のスキルを評価する非公開求人も多く、情報収集を行うだけでも選択肢が広がります。
地方自治体や学会主催のキャリアセミナーに参加するのも有効です。
感染症内科医としてのキャリア活用法
辞めたい気持ちがあっても、感染症内科で培った専門性はさまざまな場所で価値を発揮します。
視点を変えることで、現職に留まる選択肢も前向きなものに変わる可能性があります。
感染症対策部門・教育部門での役割
抗菌薬適正使用支援や院内感染対策チームのリーダーなど、院内の要職で力を発揮できます。
新人研修や学会発表など、知識を伝える立場に回ることで自己効力感が得られるケースもあります。
指導医や教育係としての再定義は、やりがいの再発見につながるでしょう。
チーム医療での調整力を武器に
感染症内科医は多職種との連携力が求められるため、その調整力は他の分野でも重宝されます。
緩和ケアチーム、退院支援部門、医療安全部門などで、中心的な役割を担う道もあります。
チーム内の橋渡し役としての再評価が、自信の回復につながるかもしれません。
辞めた感染症内科医のリアルな体験談
実際に感染症内科を離れた医師の体験は、今後の選択に大きなヒントを与えてくれます。
ここでは、公衆衛生分野と企業転職を経験した医師の実例を紹介し、それぞれのキャリアの変化を見ていきます。
公衆衛生職に転職した30代男性医師の例
大学病院で感染症内科医として勤務していた30代男性は、コロナ禍を契機に保健所へ転職しました。
行政職への転身により、現場の混乱から離れつつ、社会全体の健康を支える仕事にやりがいを見出しています。
勤務時間が安定し、家族との時間も増えたと話しています。
製薬企業に転職した女性医師の変化
感染症分野での知識を活かして、外資系製薬企業のMSLに転職した40代女性医師の例です。
働き方が柔軟で、在宅勤務やフレックス制度もあり、子育てとの両立が可能になったとのことです。
臨床とは異なる視点で医療に関われることに刺激を感じているそうです。
収入・労働時間・やりがいのビフォーアフター
臨床時代と比べて年収は1.2倍に上昇し、残業もほとんどなくなりました。
患者の命を直接救う現場ではないものの、医療の質向上に貢献している実感があるとのことです。
こうした声は、辞めることが「終わり」ではなく「新しいステージの始まり」だと気づかせてくれます。
感染症内科医を辞める際の注意点
辞めることを決断する前に、いくつか確認しておくべき注意点があります。
手続きを怠ると資格喪失や後悔のリスクが生じるため、慎重な行動が求められます。
資格・経歴の維持と整理
感染症専門医やICD（インフェクションコントロールドクター）などの認定資格は、有効期限や更新要件が決まっています。
辞職後も一定の講習や実務経験を経ることで再取得可能な資格もあるため、継続的な管理が必要です。
また、履歴書や職務経歴書もこのタイミングで整理しておくと転職活動がスムーズになります。
転職活動時のチェックリスト
求人票だけで判断せず、職場見学やOB訪問を通じて実態を確認することが重要です。
給与・勤務時間・福利厚生だけでなく、人間関係や研修体制も確認しましょう。
また、現職にバレないように情報管理を徹底することも必要です。
求人の質、福利厚生、勤務地などを精査
募集内容が好条件でも、実際の労働環境が劣悪な場合もあります。
特に中小規模の病院やベンチャー企業では確認不足によるミスマッチが発生しやすいです。
信頼できる転職エージェントの利用が、ミスを防ぐ鍵になります。
感染症内科医を辞めたいときは冷静な判断を
「辞めたい」という感情に支配されると、視野が狭くなってしまいます。
まずは自分の今の状況を客観的に整理し、冷静に情報を集めることが第一です。
そのうえで、「今の職場で改善できるのか」「別の道を探すべきか」を検討することが必要です。
辞めることは敗北ではなく、より良い未来に向かうための一歩と捉えましょう。